5月下旬、木村拓哉と香取慎吾が招待もされていないのに、国際映画祭の真っ直中であったカンヌの地を踏んだ。目的は近々公開される彼らの主演映画『ＨＥＲＯ』と『西遊記』のＰＲ。両作品を製作したフジテレビが、莫大なギャラを積んでお膳立てしたものだ。
だが、「何しに来たのか？」と現地にいた記者に突っ込まれたように、こんな「格好悪い」役回りを2人が引き受けたのは、ジャニーズ側の、あるもくろみがあったからだ。それは、2人を日本屈指の映画俳優として、海外の映画関係者やメディアにアピールするというものだ。これは、現在のジャニーズが、映画界進出に躍起になっていることの表れと見て取れる。
「音楽市場の低迷、ドラマやバラエティ番組の視聴率の不振を受けて、ジャニーズは昨年あたりから、活況を呈している映画事業に目をつけたんです」（芸能プロ関係者）
すでに本誌既報の通り、ジャニーズ傘下のジェイ・ドリームは、映画事業を立ち上げたエイベックスと急激に距離を縮め、映画の共同配給を開始した。
それだけではない。ジャニーズ事務所本体も、映画事業に本格参人すべく、会社登記簿に記された「目的」の項目を、今年4月20日付で変更している。
これまでの「アーティストの育成、芸能教習所の経営」などに加えて、「各種イベントの企画立案並びに映画・演劇・コンサート・講座等のチケット販売」といった文言が人ったのだ。
「これまでは、ジャニー喜多川社長のずば抜けた審美眼により、次々に秀逸なタレントを生み出してきたが、ジャニー氏が高齢である今、いつまでもマネジメント事業を主軸には置いていられない。ほかの大手芸能プロのように、自らのタレントを使った制作や興行に注力することで、より相乗的な収益を上げていくことを狙っているのでしょう」（前出・芸能プロ関係者）
だが、この拡大路線が、ジャニーズ帝国の基盤を揺るがしかねないという指摘がある。その危機感の表れが、会社登記のもうひとつの変更点に見てとれる。株式に関する規定を「株式を譲渡により取得するには、取締役会の承認を受けなければならない」と変更しており、
「株式を取得する」ことに対して条件が加えられたのだ。事情に詳しい関係者は、次のように指摘する。
「エイベックスと組む以上、これまでジャニーズがかかわらなかった、さまざまな企業やグループと近くなる可能性が出てきます。そうなると、これまではジャニー社長と姉のメリー藤島副社長が掌握してきた経営権を握りたがる第三者が出てきてもおかしくない。
つまりは、莫大な資本力を持つエイベックスグループに寝首をかかれないようにするための防衛策ですよ」
万が一、一部の役員や株主の反乱などにより、エイベックス側に大量の株が渡れば、ジャニーズが同グループの傘下に組み人れられることも否定できないのだ。
「逆説的にいえば、
今のジャニーズは、