芸能人が自由に事務所を移籍する日

　ジャニーズ側が所属芸能人の“拘束”を弱める方向性は、今後ますます既定路線になっていくという。

「EXILEを擁する芸能事務所LDHの業績が好調です。芸能スクールの運営にも乗り出し、大きな話題を呼んでいます。これまでジャニーズ事務所が独占していた“男性アイドルビジネス”の牙城が崩しつつあるんです。今はLDHとジャニーズの棲み分けができている状態ですが、長期的なスパンではどうなるか分かりません。一方で防衛策として所属芸能人を厳しく囲い込むことは、業界的にも社会的にも許されなくなってきています。ジャニーズといえども、この流れには抗えないでしょう」

　近年、公正取引委員会が芸能界の“是正”を求めていることがニュースになっている。例えば「所属芸能人の独立?移籍問題」に関し、NHKが2月15日に「業界団体が契約書のひな型の見直しや移籍金制度の導入を検討している」と報じた。

「背景にあるのは、16年1月に放送されたフジテレビの『SMAP×SMAP』で、メンバー5人が解散騒動について生放送で謝罪したことです。世論が『あそこまで非人道的な罰を与えられるのか』と沸騰したことで公取が注目。芸能界の慣行を調査し、問題の改善を図っているのです」（同?小野氏）

　これが実現すれば極端な話、元SMAPの3人も能年玲奈（現のん[24]）も、自由に事務所を移籍できたのに、というわけだ。こうした動きがジャニーズ事務所にとって逆風となるのは誰の目にも明らかだろう。

「『囲い込んで育てて丁寧に売る』という過去の方程式が通用しなくなっています。例えば田中聖（32）が13年に専属契約を解除され、17年に大麻取締法違反で現行犯逮捕されました。証拠不十分で不起訴だったとはいえ、ジャニーズ事務所の“タレント管理”が不可能になった象徴でしょう。これまで通りに抑え込もうとしても、言うことを聞いてくれない。それどころか『そんなにうるさいことを言うなら、LDHに移籍するよ』と辞められるかもしれないわけです」（同?小野氏）

ジャニーズとLDHによる“自由競争”の行方

　とはいえ、このまま没落に向かうほど、ジャニーズはやわな組織ではない。彼らにとって朗報もある。木村拓哉（45）主演のテレビドラマ「BG～身辺警護人～」（テレビ朝日系列）の最終回は、視聴率が17.3％（ビデオリサーチ、関東地区）という数字を叩きだし大きな話題となった。

「昨今のテレビ不振を考えれば大成功でした。特にSMAP分裂問題で一番の悪者になっていたキムタクの主演でも『BG』は実績を残しました。ジャニーズ事務所が底力を見せつけたわけです。所属タレントのコントロールは不可能になりつつあっても、彼らを活かすノウハウは依然として豊富に持っている。このあたりにジャニーズ事務所の未来を予測する鍵があるような気がします」（同?小野氏）

　短中期的に言えば、寡占化していたジャニーズにLDHが参入することで “自由競争”が促進。人気芸能人の輩出につながり、特に女性ファンには理想的な状況となる可能性も決して低くないそうだ。ただし長期的に見れば、所属芸能人と事務所の力関係が逆転していくというシナリオも充分に考えられるという。

「ジャニーズ帝国の消滅はあり得ないでしょう。しかし、所属芸能人を抑え込むことはできなくなっていく。となると、芸能人と事務所は対等の契約を結び、事務所側がギャラの管理やマネジメントを受託するというビジネススタイルに移っていく、というシナリオに現実味が出てきます」

　スポットライトを浴びるのは芸能人。あくまで事務所は“黒子”というわけだ。これが真っ当なのだろう。“ジャニーズ事務所の暗躍”という芸能ニュースがなくなる日が来るのかもしれない。

週刊新潮WEB取材班

「週刊新潮」2018年3月17日 掲載